出品価格は、
作業時間だけで決めない。

1. 1件にかかる時間を全部出す

中心となる作業時間だけでなく、受付確認、ファイル準備、連絡、検品、納品、想定する修正時間も含めます。自動処理が3分でも、前後の確認に20分かかるなら、3分だけで価格を考えると採算を誤ります。

工程ごとに「1回あたりの分数 × 回数」を書き、最後に連絡と修正の余力を加えると見落としを減らせます。

2. 販売価格から残る金額を計算する

販売価格から、販売先の手数料と作業ごとの外部費用を引きます。手数料率を22%と仮定した架空例では、3,000円で販売したときの手数料後金額は次の計算です。

ここから有料API、素材、振込など、1件ごとに発生する費用があれば差し引きます。税務上の利益や最終的な振込額を示す計算ではありません。

3. 連絡・修正込みの実質時給を見る

架空例の合計時間を39分、費用後の金額を2,340円とすると、時間あたりの金額は次のようになります。

この数字は売上予測ではありません。「この条件で1件を完了できた場合」の比較値です。実際には問い合わせ対応、受注しない相談、学習時間などもあるため、生活上の時給とは分けて考えます。

同じ条件で3価格を比べた説明図。必要件数は算数であり、販売見込みではありません。

4. 価格と一緒に対応範囲を固定する

価格だけを決めても、「この作業も含まれると思った」という認識差があると工数が増えます。出品前に次の項目を明記します。

• 受け付ける入力形式と数量・容量の上限
• 対応する処理と対象外の処理
• 納品物の形式
• 検収期間と確認方法
• 無料修正の対象、回数、入力変更時の扱い

「修正1回」だけでは、作業ミスの訂正と購入者による要件変更が混ざります。処理ミスは訂正し、入力や要件の変更は別依頼とするなど、条件を具体化します。

5. 3価格を同じ条件で比較する

安い・標準・高いという3案を作り、手数料率、外部費用、時間を変えずに比較します。価格ごとに条件まで変えると、何が差を生んだか分からなくなります。

月の手取り目標を3万円とした架空例では、1件あたり2,340円なら必要件数は切り上げて13件です。これは「13件売れる」という意味ではありません。現実に対応できる件数か、需要があるかは別に検証します。

この方法が向くサービス

入力、工程、納品形式を先に固定できる小規模な作業に向きます。要件が顧客ごとに大きく変わる制作、法務・税務など資格判断を含む依頼、成果保証を求められる仕事には、そのまま当てはめられません。